従来、企業内の情報システムは主として自社拠点内で完結していたため、境界型の防御によるセキュリティ対策が広く用いられてきた。この方法では、企業のネットワークと外部インターネットの間にファイアウォールや侵入検知・防御装置を設置し、内部と外部の明確な境界によって情報資産を守る発想が根底にあった。しかし、社会のデジタル化が進む中で、業務システムやデータはクラウドサービスに置かれることが増え、企業資産が“外”に置かれる機会が拡大している。従業員も多様化し、テレワークや外出先から直接インターネットへアクセスする業務スタイルが急速に普及したことにより、従来型の境界モデルでは十分な防御を実現しにくくなった。そうした環境変化に対応し、情報システムに新たなセキュリティ戦略を提案する考え方がSecure Access Service Edgeである。

これは、自社ネットワークの内と外の境界で守る「防御壁型」から脱却し、クラウド経由で様々なセキュリティサービスを統合的かつ横断的に提供する構成に変化させる点が大きな特徴だ。業務アプリケーションやデータが複数のクラウドサービス上で稼働する状態、あるいは利用者ごと異なるデバイスやロケーションからアクセスされる現状において、情報保護と利便性の両立が求められる。従業員の利便性、アクセスの俊敏性を保ちながら、攻撃や不正利用の被害を最小化する枠組みに対する期待が高まっている。Secure Access Service Edgeは、網羅的なセキュリティ対策と効率的なネットワーク管理をクラウド上で一体化して提供する点が特徴である。具体的には、ユーザー認証、アクセス制御、暗号化、悪意ある通信や攻撃からの保護、コンテンツのフィルタリングなど、多様な機能が含まれる。

複数拠点や分散したクラウド環境、在宅や外回りなど働く場所を問わず、どこからでも一貫したセキュリティポリシーを適用できる点は従来のネットワーク機器を中心に構築した環境と大きく異なる。一方、個々のテクノロジー要素で見ると、ゼロトラストという考え方との親和性が高い。これは「誰も信用せず、すべてを検証する」という発想に基づく。従来のような一度内部に入れば信頼するモデルを採用せず、アクセス要求が発生するたびに利用者の本人確認や利用端末の状態確認を必ず行う。適切な認証手段を通して最小の権限のみを認めることにより、内部からの不正なアクセスや乗っ取りへの耐性が強化される。

つまり、そうしたセキュリティ理論とクラウド活用に即して、効率的かつ強固な安全環境を構築するのがこのアプローチの本質といえる。導入する上では、クラウドの利点であるスケーラビリティと柔軟性を活かしたセキュリティサービスが同時に利用できる点も重要だ。場所や端末の種類、同時アクセスするユーザー数が変化しても、必要なセキュリティ資源を迅速かつ柔軟に増強したり最適化できる。それにより、企業の成長や組織変化、新たな業務スタイルの導入にも軽快に対応可能となる。物理的な装置の追加や構成変更に要する時間とコストも抑えられ、全体の運用効率やコストパフォーマンスも改善する。

ただし、Secure Access Service Edge利用の実際にはいくつかの留意点もある。クラウド型のサービスであり、インターネット経由で運用管理がなされるため、自社の運用ポリシーや法規制への適合性、データの権限管理や証跡の保全など、多角的な観点で事前に確認する必要がある。また、既存のネットワークやシステムとの連携、利用者の教育や段階的な運用フェーズ移行といった全体計画も十分に練らなければならない。複数導入したクラウドサービス同士での親和性や設定の複雑化による運用リスクも無視できない。このようなリスクにも注意し、基礎から各プロセスを丁寧に設計することが求められる。

セキュリティ強化とビジネス機動性の両方を狙う姿勢が、Secure Access Service Edgeでは特に強く意識されている。グローバルに事業を展開する規模の組織では、現地拠点と本拠点間、あるいは異なる国や地域間で高速かつ安全な接続を求められるケースも増えている。従来型の通信経路では回線負荷や遅延が発生しやすく、セキュリティゲートウェイの負担も大きかった。こうした問題は、主要ノード近接で提供されるクラウド型の仕組みによって大幅に軽減されることが報告されている。つまり、空間的な制約を超えてユーザー体験の質を一定に確保しやすい点もこの戦略の魅力の一つといえる。

最終的には、Secure Access Service Edgeを土台とすることで、組織は多様化・高度化する脅威や変動する事業要件に継続的に対応できる柔軟性を獲得する。従業員や取引先の業務環境の変化にも迅速かつ安全に順応でき、組織の成長エンジンとして一層の効果をもたらすことが期待されている。今後も情報システムとセキュリティの融合分野における重要な選択肢かつ進化するアプローチとして注目され続けるであろう。従来の企業情報システムは、主に自社ネットワーク内で完結していたため、ファイアウォールなど境界型の防御策が一般的だった。しかし、クラウドサービスの利用拡大やテレワークの普及により、情報資産が社外に分散し、従来の境界防御だけでは十分なセキュリティを維持できなくなっている。

こうした変化に応じて注目されているのがSecure Access Service Edge（SASE）であり、クラウド上でセキュリティ機能とネットワーク管理を一体化し、場所や端末を問わず一貫したポリシー適用を可能とする点が特徴である。また、ゼロトラストの考え方にも適合し、すべてのアクセス要求ごとに認証・検証を徹底することで、内部不正や乗っ取り被害のリスクも低減できる。SASEはスケーラビリティと柔軟性を兼ね備え、運用効率やコストパフォーマンスも向上するが、導入に当たっては法規制との整合性やクラウド間の連携・運用リスクなど慎重な計画が必要となる。特にグローバル展開企業では、従来型ネットワークの課題であった通信遅延やセキュリティゲートウェイ負担の軽減が期待できる。SASEの活用により、現代の企業は多様化する業務形態や高度化する脅威にも俊敏かつ安全に対応しやすくなり、今後も情報システムとセキュリティの新たな潮流として重要性を増していくと考えられる。